みなさんこんにちは。下ちゃんです。令和6年5月9日木曜日です。
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コロナの感染法上の位置づけが5類へと移行して、療養や感染対策を個人の判断に委ねる「新たな日常」が1年経過した形です・・・・この1年変化はしてますよね。今回のゴールデンウィークもそうですし・・・・
姫路城の入城者数もコロナ前から95％となり、外国人も数も過去最高になったとのこと。
昨年12月に姫路城世界遺産登録30年を迎えたことでの各種記念イベントが開かれたりしたことも増えた要因だと・・・・
コロナによっていろいろと考え方であったり、変化しているこれから新たなことも出てくるだろう。時代のスピードも目まぐるしい。常にアンテナを張り、企画などを考えていくことも必要なんでしょうね。
さて話は変わって、
産業医の先生が「多くの組織が病んでいる」と話されていたことを思い出しました。
「その病は時代の変化とともに、ここ数年で複雑さを増しており、ただ単に『何か施策を打ったらすぐに解決する』といったシンプルな話ではなくなってきている」と言われてます。
多くの企業が悩んでいる要素と言えば「社員・チームの生産性やモチベーションの低下」や「職場の雰囲気の悪さ」、「採用の苦戦」に「離職」など・・・・が挙げられます。
それは「マイナス感情の蓄積」であり、マイナス感情とは「不満や不公平感」であると・・・・
「企業の内部で、不満や不公平感があることは当然」とするのが大勢で、それらが生まれるメカニズムが詳しく理解されておらず、管理できないことが問題だとも言われています。
不満や不公平感の発生は、会社側が「従業員のため」に行う施策でも起こりうるのだ。
たとえば、
・残業時間削減の取り組みで現場から不平不満
・結果を出した社員をリーダーにしたら離職した
・1on1面談導入したが、効果がなく管理職の負担だけ増したetc・・・・
会社側が「良かれ」と思って採り入れた施策が、現場サイドの社員にとっては好ましいものではなくネガティブな結果を招いたケースだ。
だが、結果がよくなかったというだけでは済まず、社員間には「会社はわかっていない」という考えが生まれ、時を追って社員間に「マイナスの感情」が増幅してしまう結果になる。
会社は、従業員視点で進められている働き方改革なども含めて、「従業員のため」だけではなく、広い視野・多くの視点で戦略を考える必要があるのではないだろうか。
